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骨粗鬆症の治療は医療費削減にもつながる

昨日のブログの続きですが、まず骨粗鬆症はどうして問題なのでしょうか?

何と、3分に1件も、足の付け根の骨折が起こっているのです。骨粗鬆症の方が転倒することにより、このような事態に陥っているのです。

そして、骨折後は、元の生活レベルまで改善することができない方が36%もいらっしゃるのです。今まで買い物に行けた方も、買い物もできなくなり、家から出る事ができなくなったりします。

骨折後介護を必要とするような状態に陥るかたも4人に1人もいらっしゃるということです。

なんと、介護が必要になった場合の総介護費用です。(すべてが患者様負担額ではありません)

 

医療経済的な観点から高齢化にともなう医療費増大と骨粗鬆症について

骨粗鬆症を予防、治療することは、骨折の治療にかかる医療費、介護にかかる介護保険費、それらの削減に対して、莫大な影響があるのです。自分の事、伴侶の事、親の事、日本の経済の事、税金の事を考えても骨粗鬆症を予防、治療することは多くの方々において、良い方向性の未来がみえてくるのではないでしょうか。

2018年度の日本の国民医療費は43兆3,949億円であり、前年度より3,239億円増加しています。特に高齢者の医療費に占める割合も増加しており、骨粗鬆症を含む筋骨格系関連疾患は今後も医療費を増大させる要因となると考えられます。骨粗鬆症の予防と治療は医療費抑制の観点からも重要です。

骨粗鬆症の予防と治療ガイドラインでは、50歳以上の女性に対する骨密度検診の実施や、高リスク者に対する薬物療法が費用対効果に優れるとされていますし、未治療患者の存在も懸念されており、早期のスクリーニングと薬物療法介入は将来の医療費を大幅に削減することが可能と思われます。従って、骨粗鬆症による骨折を防ぐために早期のスクリーニングと薬物治療を施すことは、経済的な観点からも重要であるといえます。